社会との関わり – 人材マネジメントHUMAN RESOURCE MANAGEMENT
基本的な考え方
当社では、社是において「全ての人は可能性を持って生まれ、時間の経過と共に成長する」「人が成長し続ける限り、メディアドゥも成長し続ける」と示している通り、「人材」は企業の持続的成長に必須の資本だと考えています。そして、著作物の健全なる創造サイクルを実現し、「ひとつでも多くのコンテンツを、ひとりでも多くの人へ」届けることをミッション・ビジョンに掲げ、これらに向かってさらに邁進していくためには、社員一人ひとりが業務を通じてノウハウや経験を習得し、さらにはメディアドゥのカルチャーを土台としながら、「人としての成長と可能性」を最大限に引き出すことが不可欠です。これらを基本的な考え方として、社員一人ひとりが自立し、自己の成長を実感し、自らの可能性を感じながら、率先してチャレンジできる環境を創造していきます。
メディアドゥグループ人権方針と人材基本方針は以下よりご覧いただけます。
- メディアドゥグループ人権方針
- 人材基本方針
人材獲得・人材開発戦略
新卒と経験者、双方の人材獲得に加えて、第二新卒の優秀層をターゲットとした次世代リーダー人材へのアプローチにも着手しました。新卒は会社のコア人材と位置付け、インターンシップやオンライン・オフラインでの会社説明会を充実させ、首都圏だけでなく全国から応募者を募り、より高い成長意欲とポテンシャルを持つ人材の獲得を目指しています。
当社は新卒を13年以上にわたり毎年採用しており、既に新卒から管理職への登用も進んで中核人材として成長しています。他方、経験者人材にも大きく門戸を開いており、エンジニア、事業開発、営業、コーポレートスタッフなど幅広い職種において、様々なバックグラウンドを持つプロフェッショナル人材を積極的に採用しています。また、「事業の成長」と「個人の成長」の両方を実現すべく、人事評価処遇制度は職種別、職位別に行動要件を定め、各々の職種、レベルにおいて必要な業務経験、専門知識などを明示しています。個々人が目指すキャリアの方向とその実現に向かうステップが理解できるようにするとともに、行動要件を部下育成の道標として、業務アサインや研修の受講指示等に活用しています。
人的資本の強化・高度化
当社は中期経営計画の実現に向け、事業戦略に連動した組織設計に基づきサクセッションプランを導入し、事業の将来ニーズと社員個々人のキャリアプランをすり合わせながら、OJT・OFFJTを計画的に実行することでスキルとモチベーションの向上に努めています。 そして、著作物の健全なる創造サイクルを実現し、「ひとつでも多くのコンテンツを、ひとりでも多くの人へ」届けることをミッション・ビジョンに掲げ、これらに向かってさらに邁進していくためには、社員一人ひとりが業務を通じてノウハウや経験を習得し、さらには企業カルチャーを土台としながら、「人としての成長と可能性」を最大限に引き出すことが不可欠です。 こうしたことを基本的な考え方として、社員一人ひとりが自立し、自己の成長を実感し、自らの可能性を感じながら、率先してチャレンジできる環境を創造していきます。
事業を推進する人材の要件を明確にしてプロアクティブに適材配置を実現するために、社内人材の計画的育成に加えて、広く社外から適材の調達を強化すべく、成長意欲のある人材にとって魅力あるオファーや、ソフト・ハードの両面から業務環境の整備向上に間断なく取り組んでいます。こうした取り組みを通じて人的資本の強化・高度化を図っていきます。
新しい働き方に対応した制度の導入・環境整備
ジョブ型人事制度の導入
2022年2月期から個人のチャレンジ意欲の促進や職務・職責の明確化を目的として、エンジニアなど一部のキャリア層を対象にジョブ型人事制度を導入しました。評価処遇制度の複線化により、個人の成長と業績の向上という二軸の両立を図っています。
育成プログラム
マネジメント、エンジニア、非エンジニア専門職等、各々のキャリアラダーに応じた研修を実施しています。各人材タイプに求められる役割を認識し、必要とされる知識やスキルが身につく実践的な研修内容となっており、併せて、昇格のタイミングでは候補者の力量をアセスメントすることで、適正なポストへの配置や業務アサインメントに活用しています。
当社では、フレックスタイム制や在宅勤務など、柔軟な勤務形態を取り入れた新しい働き方を提案しています。新型コロナウイルス感染症の流行という非常事態から正常化に向かう中で、社員個々人の社内外におけるコミュニケーションや人の繫がりによる価値創出を促進・強化すべく、2023年2月期は本社フロアの大幅なリニューアルを行いカフェを設置するなど、働きやすい環境の整備にも取り組んでいます。
ダイバーシティの促進
当社は管理職に占める女性割合30%の目標を当初計画より1年前倒しで2023年3月に達成しました。さらなる女性活躍推進に向けて、成長意欲のある女性社員及び男女管理職を対象にした2つの女性活躍推進研修を社内教育プログラムに加えるなど、今後も引き続き重点課題として取り組んでいきます。また、障害者雇用についても、ジョブコーチを育成して広範囲に社内業務開拓を行い、積極的に障害者の採用を進めるとともに、外部支援者とも連携して障害者が安心して安定的に業務に取り組める環境整備を行っています。