社会との関わり – 人材マネジメントHUMAN RESOURCE MANAGEMENT

基本的な考え方

当社では、社是において「全ての人は可能性を持って生まれ、時間の経過と共に成長する」「人が成長し続ける限り、メディアドゥも成長し続ける」と示している通り、「人材」は持続的成長に必須の経営資源だと考えています。 そして、著作物の健全なる創造サイクルを実現し、「ひとつでも多くのコンテンツを、ひとりでも多くの人へ」届けることをミッション・ビジョンに掲げ、これらに向かってさらに邁進していくためには、社員一人ひとりが業務を通じてノウハウや経験を習得し、さらには企業カルチャーを土台としながら、「人としての成長と可能性」を最大限に引き出すことが不可欠です。 こうしたことを基本的な考え方として、社員一人ひとりが自立し、自己の成長を実感し、自らの可能性を感じながら、率先してチャレンジできる環境を創造していきます。

メディアドゥグループ人権方針と人材基本方針は以下よりご覧いただけます。
- メディアドゥグループ人権方針
- 人材基本方針

人材獲得・開発戦略

当社は、エンジニア、事業開発、営業企画スタッフなど幅広い職種において通年で門戸を開いており、様々なバックグラウンドを持つ専門人材を積極的に採用しています。加えて、新卒も10年以上にわたり毎年採用しており、中核人材として育成してきました。また、事業の成長と個人の成長の双方を実現すべく、人事評価処遇制度の一新も図っています。新制度では職種別、職位別に行動要件を定め、各々の職種、レベルにおいて必要な業務経験、専門知識などを明示することで、個々人が目指すキャリアの方向とその実現に向かうステップが理解できるようになっています。

また、行動要件を部下育成の道標として、業務アサインや研修の受講指示などに活用しています。今後は、さらに一部職種においてジョブ型人事評価処遇制度の導入など雇用形態の多様化にも取り組んでいきます。加えて、タレントマネジメントや計画的人材育成プログラムの充実などにより、当社の基盤強化に資する人材開発環境の整備に努めていきます。

今後3年間の人材戦略構想

バリュー策定と新人事評価処遇制度の設計

当社では、2019年3月の旧(株)メディアドゥと(株)出版デジタル機構との統合にあたり、ミッション・ビジョンを実現するために大切にする姿勢や価値観を明文化し、全社で共有すべく「バリュー(行動指針)」を策定しました。それに合わせて、ミッション・ビジョン・バリュー(MVV)を評価の根幹に据えた新人事評価処遇制度を設計し、2021年2月期から運用を開始しています。また、新制度では、バリューと同時に定めた「メディアドゥの18の姿勢」の実践度合いを評価対象とし、事業の成長と個人の成長を両立し、自立を促す仕組みを構築するなど、事業ポートフォリオに対応した人材ミックスの実現にも取り組んでいます。

- 当社のミッション・ビジョン・バリューについて

新しい働き方に対応した制度の導入・環境整備

ジョブ型人事制度の導入
2022年2月期は、個人のチャレンジ意欲の促進や職務・職責の明確化を目的として、エンジニアなど一部のキャリア層を対象にジョブ型人事制度を導入しました。評価処遇制度の複線化により、個人の成長と業績の向上という二軸の両立を図っています。

育成プログラム
マネジメント、エンジニア、非エンジニア専門職、各々のキャリアラダーに応じた研修を実施しています。各人材タイプに求められる役割を認識し、必要とされる知識やスキルが身につく実践的な研修内容となっており、併せて、各人の力量をアセスメントすることで、適正なポストへの配置や業務アサインメントに活用しています。

働き方改革と健康経営の推進
当社では、フレックスタイム制や在宅勤務など、柔軟な勤務形態を実現するだけでなく、出社と在宅の組み合わせによる新しい働き方のコンセプトを提案しています。足元では、コロナ禍により希薄化したコミュニケーションや繫がりによる価値創出機能を強化すべく、大幅なオフィスリニューアルを進めています。また、社員個々人が自己の健康状態を可視化できるシステムの導入を機に、より一層社員に寄り添った健康促進を目的として、独立部署の健康管理部門を新設しました。

ダイバーシティの促進
当社では、人材における男女比が概ね1:1であるのに対して、管理職に占める女性の割合は2022年2月末時点で23%となっており、この点を重点取り組み課題と認識しています。さらなる女性活躍推進に向けて、管理職に占める女性の割合を2024年2月末までに30%にする目標を掲げて取り組んでいます。2022年には厚生労働省の「えるぼし認定」を受けました。障がい者雇用についても、ジョブコーチや定着支援者との連携により先進的な勤務形態及びサテライトオフィスや在宅勤務を活用し推進しています。